このコラムでは、「利益」と「現金の増減」がなぜ一致しないのか、その差額の正体が減価償却費であることを、数値例で説明します。
利益と現金は、なぜズレるのか
税引後利益と、現金の増減額は一致しません。
なぜでしょうか？
その差額の正体は「減価償却費」です。
減価償却費は現金の支出を伴わない費用です。
このため、利益の計算と現金の増減は、別々のルールで動きます。
減価償却とは何か
たとえば、1,000千円の機械を購入したとします。この機械は5年間使えるとします。
このとき、現金と費用の動きはこうなります。
- 現金は、購入した年に1,000千円出ていきます。
- 費用（減価償却費）は、5年間にわたって毎年200千円ずつ計上されます（減価償却方法として定額法を採用）。
つまり、現金が出るのは購入した年だけで、費用は5年間にわたって計上され続けます。
この「現金が出るタイミング」と「費用が計上されるタイミング」のズレが、利益と現金の増減がずれる原因です。
なお、土地は時間が経っても価値が減らないため、減価償却の対象にはなりません。
【参考】国税庁タックスアンサー「No.2100 減価償却のあらまし」
自己金融効果とは何か
減価償却費は、現金支出を伴わない費用です。
減価償却費の分だけ、利益より多くの現金が社内に残ります。この効果を「自己金融効果」と呼びます。
キャッシュフロー計算書（間接法）では、次のように計算します。
税引後利益
＋ 減価償却費（現金支出を伴わない費用なので加え戻す）
± 運転資本の増減（売掛金・在庫・買掛金などの増減）
＝ 営業キャッシュフロー
損益計算書（P/L）では費用として引かれた減価償却費を、ここで加え戻します。現金支出を伴わない費用だからです。
なお、実際には売掛金・在庫・買掛金などの運転資本の増減も、利益と現金の増減のズレに影響します。このコラムでは運転資本の増減をゼロとして、減価償却費の効果のみを取り出して説明しています。
数値例で確認する
前提条件
| 項 目 | 金 額 |
|---|---|
| 売上高（毎年同じ） | 30,000千円 |
| 売上原価 | 15,000千円 |
| 販管費（減価償却費を除く） | 10,000千円 |
| 減価償却費 | 200千円 |
| 法人税等 | 1,510千円 |
| 機械の購入（1年目のみ・現金払い） | 1,000千円 |