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公認会計士・税理士　種山 和男 のブログ

EBITDAとは？

EBITDA 
最終更新日：2022年9月5日

EBITDAは、M&Aにおける企業価値評価、ローカルベンチマークなどで出てくる指標ですが、横文字でわかりにくいと感じている経営者の方も多いと思います。そこで、今回は、EBITDAをざっくりと解説します。

【この記事を読んで得られること】

  • EBITDAの読み方は？意味は？
  • EBITDAは営業利益＋減価償却費でよい？
  • EBITDAを使った経営指標は？

EBITDAの読み方は？意味は？

「Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization」の略です。「イービットディーエー 」と読みます。

  • Earnings Before：以下の収益・費用を控除する前の利益
  • Interest：支払利息
  • Taxes：税金（法人税等）
  • Depreciation：有形固定資産の減価償却費
  • Amortization：無形固定資産の減価償却費

したがって、EBITDA（イービットディーエー）は、税引後利益に法人税等、支払利息、減価償却費を加えた利益のことです。

EBITDA（イービットディーエー）の計算式を変形していくと

EBITDA＝税引後利益＋法人税＋支払利息＋減価償却費

＝（税引後利益＋法人税）＋支払利息＋減価償却費

≒　経常利益＋支払利息＋減価償却費

＝（経常利益＋支払利息）＋減価償却費

≒　営業利益＋減価償却費

上記のように、計算式はいくつかあります。簡便的な計算式として「営業利益＋減価償却費」という理解で良いと思います。なお、「営業利益＋減価償却費」は、簡易的な営業キャッシュフローでもあります。

【参考】ブログ「減価償却の自己金融効果とは？」

EBITDA（イービットディーエー）を事例の数値で解説

下記事例の損益計算書から計算します。

種山公認会計士事務所作成（無断転載・転用不可）
  • 税引後利益＋法人税＋支払利息＋減価償却費＝62,550千円
  • 「営業利益＋減価償却費」＝63,000千円

両社の差額は450千円です。内訳は、為替差益50千円、特別利益1,000千円、特別損失1,500千円です。したがって、簡便的な指標として「営業利益＋減価償却費」を使用することにより、特別損益や支払利息以外の営業外損益の影響を排除できます。

EBITDA（イービットディーエー）を使った指標

M&Aの場合

M&Aの企業価値評価をする際に、EV/EBITDA倍率という指標が出てきます。EV（EnterpriseValue：企業価値）がEBITDAの何倍かです。つまり、M&A（買収）で投資した資金を回収するまでに何年かかるかを示す指標です。下記の事例で、自己資本＝株式時価総額と仮定すると、

種山公認会計士事務所作成（無断転載・転用不可）

EV＝株式時価総額＋有利子負債ー現預金＝500,000＋80,000－60,000＝520,000千円

上述の事例ではEBITDA＝営業利益＋減価償却費＝63,000千円でしたので、

EV/EBITDA=520,000/63,000＝8.25倍

となります。したがって、M&A（買収）した場合、投資額が8.25年で回収できるという意味合いになります。

ローカルベンチマークにおける健全性

ローカルベンチマークでは、EBITDA有利子負債倍率を財務健全性の指標としています。EBITDA有利子負債倍率とは、有利子負債がEBITDAの何倍かを表したものです。つまり、簡易的な営業キャッシュフローで何年間で返済できるかという指標です。ローカルベンチマークでは、10倍以内であれば健全性があるとされます。上記の事例を用いると、

EBITDA有利子負債倍率＝（80,000－60,000）/63,000＝0.32倍

となり、約４か月程度で返済できる健全な会社とされます。

【参考】ブログ「ローカルベンチマークとは」

まとめ

以上、今回はEBITDA（イービットディーエー）について解説しました。EBITDAは、国際的な企業価値を比較する場合にも用いられています。税率や、借入金利の水準、減価償却費の扱いは国によって異なります。こうした違いを極力排除したEBITDAが有用な指標として利用されています。横文字だらけでわかりにくいですが、損益計算書や貸借対照表をベースに考えると理解しやすいと思います。

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